ITパスポート 平成23年度 秋期 問21
ビジネスインダストリ
電子商取引に関する問題
競争優位を形成するための経営戦略の一つとして,インターネットを使った電子商取引の活用がある。電子商取引のうち,B to C に当たるものはどれか。
- ア 一般消費者が出品するオークションサイト
- イ 一般消費者向けのインターネット通販サイト
- ウ 他企業への原材料販売などの企業間取引サイト
- エ 福利厚生目的の自社従業員向け社内販売サイト
答えと解説
✓ これが正解イ 一般消費者向けのインターネット通販サイト
解説
企業から一般消費者へ売る形だけが、B to C に当たります。
電子商取引の形は売る側と買う側の組み合わせで呼び分け、企業を B、消費者を C、従業員を E で表します。設問が問うのは企業から消費者へ売る B to C で、インターネット上で一般消費者へ売る通販サイトがこれに該当します。したがって通販サイトを挙げた選択肢が正解です。一般消費者が出品するオークションサイトは、出品する側も落札する側も消費者なので C to C です。原材料を他企業へ売る企業間取引サイトは、両側とも企業なので B to B です。自社従業員向けの社内販売サイトは、買う側が従業員なので B to E です。四つの選択肢が四つの形に一つずつ対応しており、売る側と買う側を字に直せば決まります。シラバスも、電子商取引を業務の項目として置いています。
ほかの選択肢の解説
- ア 一般消費者が出品するオークションサイト:一般消費者が出品するオークションサイトは、C to C です。出品する側も落札する側も一般の人で、不要な品を手放す場として広く使われます。企業から売る形ではなく両側とも消費者なので、組み合わせが違います。
- ウ 他企業への原材料販売などの企業間取引サイト:原材料を他企業へ売る企業間取引サイトは、B to B です。作るために必要な物をまとめて取り引きし、扱う額が大きく、続けて行われる取引です。しかし買う側は一般消費者ではなく、両側とも企業です。
- エ 福利厚生目的の自社従業員向け社内販売サイト:自社従業員向けの社内販売サイトは、B to E です。福利厚生のために安く分ける形で、外へは開かれていない閉じた場です。買う側は従業員に限られ、一般消費者ではありません。
関連用語
出典:平成23年度 秋期 ITパスポート試験 問21
解説は当サイト独自のもので、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)とは関係ありません。
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