セキュリティ｜平成31年度 春期 ITパスポート試験（特別措置試験） 問100

• 相手が取引に使用するPCには，OSのログインパスワードを設定してもらう。
• 相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
• ✓ これが正解注文データにディジタル署名を付与してもらう。
• 注文データを暗号化してから送ってもらう。

解説

後から知らないと言わせないために、署名を付けてもらいます。

注文したのに、後から自分は頼んでいないと言われると、売った側は困ります。これを否認といい、防ぐことを否認防止といいます。電子商取引で否認を防ぐには、その注文を出したのが確かに本人だと、あとから第三者にも示せる形にしておく必要があります。そこで使うのがディジタル署名です。本人しか持たない鍵で作られるので、他の人には同じものが作れません。だから、注文のデータに署名を付けてもらうよう相手に頼みます。署名を確かめれば、その注文が確かにその人の鍵で作られたと分かります。本人以外には作れないので、言い逃れができなくなります。残る三つも役に立つ備えですが、守る相手が違います。機器を勝手に使われないこと、害のあるものが入り込まないこと、途中で読まれないことに効くもので、後から言い逃れられることには効きません。

ほかの選択肢はなぜ違うのか

• 取引に使う機器に合言葉を設定してもらうのは、他の人に勝手に使われないための備えです。確かに有効ですが、入り口を守っているだけです。合言葉は人に教えられます。その注文を本人が出したことを、あとから第三者に示す働きはありません。
• 相手の社内でウイルスへの備えをしてもらうのも、意味のある頼みごとです。害のあるものが入り込まないようにします。けれども守っているのは相手の側の安全であって、注文した事実を後から示せるかどうかとは関わりません。
• 注文のデータを暗号化してから送ってもらえば、途中で読まれる心配はなくなります。中身を隠す点では有効です。しかし隠すことと、誰が出したかを示すことは別の働きです。暗号にしただけでは、後から否認されるのを防げません。

この問題に関係する言葉

• ディジタル署名デジタル署名の古い書き方で、指しているものは同じです。改ざんを見つけられるだけで、改変そのものを防ぐ力はありません。
• 否認防止あとから行っていないと言わせないための特性のこと。利用や送信をした事実を証明でき、本物かどうかを示す真正性とは別です。
• 電子商取引インターネットなどを通じて、物やサービスを売り買いすることです。契約が成立する時点は、承諾の通知が届いたときと定められています。
• 暗号化内容を鍵がなければ読めない形に変換すること。通信の経路だけでは守りきれない場合があるので、ファイル自体にも施します。

出典：平成31年度 春期 ITパスポート試験（特別措置試験） 問100

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