平成21年度 春期 午前 問56

✓ これが正解ア移行計画書には，移行作業で問題が発生した場合に旧システムに戻す際の判断基準が必要である。

解説

旧システムへ戻すための判断基準を移行計画に明記します。

この設問は、システムの移行計画に関する四つの記述から、適切なものを選ばせています。ですから、選び方の軸は、その方針が、うまくいかなかった場合に前の状態へ引き返す判断の準備を織り込んでいるか、それとも一括切替や環境の一部共有、費用低減の思い込みなど、備えとは違う方向に踏み込んでいないか、という一点で見分けます。求められているのは、移行の作業中に問題が起きたときに、旧システムへ戻すのかそのまま押し進めるのかを、事前に決めた基準で判断できるようにしておくという備えを含んだ方針です。したがって、移行計画書には、移行作業で問題が発生した場合に旧システムに戻す際の判断基準が必要であると述べているものが、備えの含み方と合います。他の三つは、量が多いほど一括で移すべきだと決め打ちする方針、環境の一部を共有すれば確認が容易になるという都合のよい前提、並行運用によって費用が下がるという方向違いの見方、といずれも、失敗時の引き返しを事前に決めるという備えの観点から外れた記述になっています。

ほかの選択肢はなぜ違うのか

• イ移行するデータ量が多いほど，切替え直前に…：移行するデータ量が多いほど、切替え直前に一括してデータの移行作業を実施すべきであると述べています。量が多いほど所要時間や失敗時の影響が大きくなり、事前分割や段階移行を選ぶ方針とも噛み合いにくく、一律の決め打ちには根拠がありません。
• ウ新旧両システムで環境の一部を共有すること…：新旧両システムで環境の一部を共有することによって、移行の確認が容易になると述べています。共有部分が両者で干渉する経路を作り、切り分けや再現の確かめを難しくする側面が強く、確認を容易にする方針とは方向が反対です。
• エ新旧両システムを並行運用することによって…：新旧両システムを並行運用することによって、移行に必要な費用が低減できると述べています。並行運用は二重の運用体制と機器の維持を要するので、費用は増える方向に働きやすく、費用低減の見立てとは動く向きが違います。