ITパスポート 平成25年度 春期 特別措置試験 問17

✓ これが正解イ 企業が自社の従業員に対し，インターネットを利用した社員向けの福利厚生，教育などのサービスを提供する。

解説

四つの型に名を付けてから、求められた一つを拾います。

電子商取引の型は、誰から誰への取引かで呼び分けます。問われている型は、後ろの一文字が従業員を指しています。つまり、企業が自社で働く人へ差し出す取引のことです。だから、福利厚生や社内の学びを挙げた肢が当たります。社員向けの割引や研修をインターネット上で用意する形が典型です。四つの肢は、四つの型を一つずつ並べてあります。参加者どうしが売り買いする肢では、両端が個人です。競りや個人間の売買が、その代表にあたります。自動車の会社が部品を調達する肢は、会社どうしの型です。仕入れや卸のやり取りが、ここに入ってきます。旅行の会社が消費者へ売る肢では、受け手が外の客です。通信販売や予約の受付が、その代表になります。型を四つとも言い当てれば、残る一つが答えになります。重ならない四型なので、名を付ければ迷いません。

ほかの選択肢の解説

• ア インターネット上で開催されるオークションで，参加者が他の参加者から商品を購入する。：参加者が他の参加者から買うとしています。売る側も買う側も、どちらも個人の側にあたります。企業が働く人へ差し出す形ではありません。個人どうしの売買を問われたなら、これです。やり取りの両端が、そろって個人になっています。
• ウ 自動車メーカがインターネットを利用し，世界中のベンダから部品や材料を調達する。：会社が世界中の相手から部品を調達するとします。やり取りしているのは、会社と会社です。両端がそろって会社になります。働く人へ向けたものではありません。仕入れの取引を問われたなら、これが答えです。受け取っている側が会社です。
• エ 旅行会社がインターネットを利用し，消費者向けにキャンペーン案内やチケットの予約販売を行う。：旅行の会社が消費者へ案内し売るとしています。受け取っているのは、外にいるお客さまです。社の外へ向いた取引です。社内で働く人ではありません。通信販売を問われたなら、これが答えになります。受け取っている側が外の客です。