2024年1月 （特定非営利活動法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会・一般社団法人金融財政事情研究会）問2

✓ これが正解3（ア）９,４２７,０００円 （イ）５７８,０００円

解説

年金現価係数で943万円弱、減債基金係数で57.8万円となります。

この問は、6つの係数のうちどれを使うかを場面から選ぶ問題です。毎年一定額を受け取るために今いくら必要かを求めるときは年金現価係数、将来の目標額をためるために毎年いくら積み立てるかを求めるときは減債基金係数を使います。

（ア）は、5年間にわたり毎年200万円を受け取るための60歳時点の元金です。年率2％・5年の年金現価係数4.7135を使い、200万円×4.7135＝9,427,000円となります。

（イ）は、15年後に1,000万円を準備するための毎年の積立額です。年率2％・15年の減債基金係数0.0578を使い、1,000万円×0.0578＝578,000円となります。

したがって、（ア）9,427,000円、（イ）578,000円の組み合わせが正解です。受け取りの原資は年金現価、目標額のための積立は減債基金、と場面と係数を組で覚えると取り違えを防げます。

ほかの選択肢の解説

• 1（ア）９,０５７,０００円 （イ）５７８,０００円：9,057,000円は1,000万円に5年の現価係数0.9057を掛けた値の形で、毎年200万円を受け取る場面の元金にはなりません。毎年の受取額から元金を出すには5年の年金現価係数を使います。
• 2（ア）９,０５７,０００円 （イ）７７８,０００円：9,057,000円は5年の現価係数を誤って使った値の形で、778,000円は1,000万円に15年の資本回収係数0.0778を掛けた値です。資本回収係数は元金を取り崩して受け取る額を求める係数で、積立額には使いません。
• 4（ア）９,４２７,０００円 （イ）７７８,０００円：（ア）の9,427,000円は正しいものの、778,000円は15年の資本回収係数0.0778を掛けた値です。目標額をためるための毎年の積立額は、減債基金係数0.0578を使って求めます。