ITパスポート 平成22年度 秋期 問73

✓ これが正解ア 取引当事者の公開鍵に対するディジタル証明書

解説

公開鍵が本人のものだと、認証局が証明書で保証します。

公開鍵は広く配る鍵なので、誰でも公開できてしまい、偽の公開鍵を本人の名で置くこともできます。そこで取引当事者から独立した第三者が、公開鍵と本人の結び付きを保証します。この第三者機関が認証局で、保証の証としてディジタル証明書を発行するので、公開鍵に対するディジタル証明書が正解です。秘密鍵に対するディジタル証明書は、正解とたった一語しか違いませんが外れます。秘密鍵は他へ渡した時点で秘密でなくなるので、証明の対象にはできません。ディジタル署名も、本人が自分の秘密鍵で作るものなので正解ではありません。パスワードは、そもそも認証局が受け持つものではありません。配る公開鍵か、本人だけの秘密鍵かで分かれます。シラバスも、認証局をセキュリティの用語として挙げています。

ほかの選択肢の解説

• イ 取引当事者のディジタル署名：ディジタル署名は、文書を誰が作ったかを示すために付けるものです。電子商取引の守りとして広く使われています。ところが作るのは取引当事者自身で、自分の秘密鍵を使って付けます。認証局は関わりません。
• ウ 取引当事者のパスワード：パスワードは、本人だと確かめるために打ち込む文字列で、ログインの手段として広く使われています。けれども独立した第三者機関が発行するものではなく、認証局とは受け持ちが違います。
• エ 取引当事者の秘密鍵に対するディジタル証明書：秘密鍵に対するディジタル証明書で、正解とは一語だけ違います。秘密鍵は本人だけが持ち、他へ渡してはなりません。渡せば秘密ではなくなるので証明の対象にできず、鍵の種類が逆です。