令和6年度下期第三種電気主任技術者試験 法規（電気技術者試験センター）問6

✓ これが正解4地中電線相互の間に危険を表示する埋設標識を設ける場合

解説

危険を表示する埋設標識は燃え移りを防がず、0 mとできる条件に入りません。

この記述は電気設備の技術基準の解釈の、地中電線と他の地中電線等との接近又は交差の規定です。地中電線どうしが近いと、一方の電線が事故で燃えたときに、もう一方へ火や熱が移って被害が広がるおそれがあります。そのため解釈は地中電線相互に一定の離隔距離を求めていますが、燃え広がりを防ぐ手当てがあれば、離隔距離を0 m以上、つまり接していてもよいとしています。

問に並ぶ条件のうち、それぞれの地中電線が自消性のある難燃性の被覆を有する、それぞれが堅ろうな自消性のある難燃性の管に収められる、いずれかが不燃性の被覆を有する、いずれかが堅ろうな不燃性の管に収められる、の4つは、どれも電線や管そのものを燃えにくくして火が移るのを防ぐものです。自消性とは、火元を離せば自然に火が消える性質のことです。難燃性なら両方の電線に、不燃性なら一方だけに求める、という違いもあります。

これに対し、地中電線相互の間に危険を表示する埋設標識を設けても、掘る人への注意にはなりますが、電線の火災が隣へ移ることは防げません。よって不適切なのは埋設標識の条件です。

0 mで施設できるのは燃え移りを防ぐ手当てがある場合、という目的から考えると見分けられます。

ほかの選択肢の解説

• 1それぞれの地中電線が自消性のある難燃性の被覆を有する場合：両方の地中電線が自消性のある難燃性の被覆を持てば、片方が燃えても炎が広がりにくく、隣の電線へ移りにくくなります。燃え広がりを防ぐ手当てとして、0 mで施設できる条件に当たります。
• 2それぞれの地中電線が堅ろうな自消性のある難燃性の管に収められる場合：堅ろうな自消性のある難燃性の管にそれぞれを収めれば、管が火や熱の伝わりを抑えます。難燃性の手当てを両方の電線にする形で、離隔を0 mとできる条件の一つです。
• 3いずれかの地中電線が不燃性の被覆を有する場合：不燃性の被覆は燃えない材料なので、どちらか一方に施すだけでも両者の間で火が移りにくくなります。片方だけでよいとされる点が難燃性の場合との違いで、条件として適切です。
• 5いずれかの地中電線が堅ろうな不燃性の管に収められる場合：どちらか一方を堅ろうな不燃性の管に収めれば、その管が燃えずに火を遮ります。被覆が不燃性の場合と同じく一方だけで足りる手当てで、0 mで施設できる条件に入ります。